車両運行状況や事故発生、トラブルに巻き込まれた際の画像や動画が多くのメディアで取り上げられ目にする機会が多くなりました。これらの画像や動画を記録するのが車両のフロントガラスやダッシュボードに装着されたドライブレコーダーです。
「監視社会になるのでは？」という懸念を持つ方も存在するかもしれませんが、画像や動画は万一の際の物的証拠として取り扱われるため、長時間ハンドルを握るトラックドライバーにとって欠かせないアイテムとなりつつあると言えます。ドライブレコーダーの普及率や必要性、効果的な取付け場所を紹介します。

トラックの運行状態や事故発生時の状況を確認できるドライブレコーダーとは？

スマートフォンの普及で画像や動画の撮影や共有が簡単に行えるようになりましたが、運転中にスマホの操作は行えないためスマホのカメラ機能でトラックの運行状況や事故、トラブル発生の瞬間を記録することは現実的ではないと言えます。

しかし2003年頃に小型の映像記録型のドライブレコーダーが実用化され、運行状況や事故やトラブル発生時の画像や動画を記録できるようになり、現在は多くの車両に搭載されるまでに広く普及しました。

安全運転教育への活用を目的に実用化が進んだドライブレコーダー

実用化から15年以上経過する現在では高画質・高性能化が推し進められドライブ動画の撮影等にも広く使用されるドライブレコーダーですが、製造メーカーの企業努力による技術革新と低価格化が普及を後押ししたと言えるでしょう。

高画質・高性能化が進むドライブレコーダーですが、本来は、交通事故発生の瞬間や、事故に至らないまでも危険な状態に陥りヒヤリとしたりハッとした映像を利用し安全運転の啓蒙を行うタクシー業界の教材用に実用化された経緯があります。

国内のドライブレコーダー普及率は近年急激に向上している

大手保険企業の1つであるソニー損害保険が2018年12月に発表したデータによると、車両に搭載する安全運転機能の1つに挙げられるドライブレコーダーの搭載率は前年より16.4ポイント上昇した31.7％となっています。

ドライブレコーダーで録画した画像や動画が事故発生時の物的証拠として認められるケースが増えていることが、ドライブレコーダー普及に追い風となっていると言えるでしょう。

ニーズの高まりと共にさまざまなモデルが投入されているドライブレコーダー

ドライブレコーダーの多機能化と高性能化は消費者ニーズに応えるように推し進められ、現在はさまざまなドライブレコーダーがマーケットに投入されています。汎用品でも十分使用に耐えられる性能を持つものが多くなったものの、車高の高いトラックに搭載するのにはどのようなドライブレコーダーが最適なのか、ドライブレコーダーについて掘り下げて紹介します。

代表的なドライブレコーダーモデルは3つに分類できる

トラックの運行中ドライブレコーダーで常時録画を行うためには、莫大なデータ容量が必要となるため現実的ではありません。ドライブレコーダーはセンサーによって起動するためドライブレコーダーは採用されているセンサーの種類で次の2つに大別されます。

・衝撃センサー：Gセンサーや加速センサーとも呼ばれトラックが受ける衝撃を検知すると起動します。
・モーションセンサー：ドライブレコーダーの録画範囲で動くものを検知すると起動します。

検知方式で上記2つのタイプに分けられるドライブレコーダーには、非常に多くのモデルが存在しますが代表的なモデルタイプとして次の3つに分類できます。

衝撃感知型

一般的なドライブレコーダーが衝撃感知型で既述のGセンサー・加速センサーなどと呼ばれる衝撃センサーを搭載したタイプとモーションセンサーを搭載したタイプが混在しています。近距離・中長距離のいずれの輸送に用いられるトラックでも、効果が期待できると考えられます。

常時録画型

常時録画型にはエンジン始動時に起動するタイプと停止時に起動するタイプが存在し、エンジン停止時に起動するタイプは駐車中の当て逃げ事故発生時に効果を発揮します。エンジンを停止する機会が多い近距離輸送に用いるトラックで効果が期待できると考えられます。

多機能型

カーナビやレーダー探知機能などさまざまな機能を搭載するタイプが多機能型ドライブレコーダーで、録画できる視野角が広い傾向にあるのでより多くの情報を記録することが可能です。中長距離運送に用いられるトラックで効果が期待できると考えられます。

ドライブレコーダー画像は事故の過失割合に大きな影響を与える

ドライブレコーダーの普及を後押しするのが、録画した画像や動画が事故発生時の物的証拠として効力を発揮するものとなったことは既に紹介しました。事故の過失割合が問われる事故発生時に物的証拠を確保できるドライブレコーダーはトラックドライバーにとって非常にありがたいツールであると言えるでしょう。

業種によっては既にドライブレコーダー搭載の義務化が行われている

現在物流業界で活躍するトラックに対してはドライブレコーダーの搭載は義務付けられていませんが、旅客車両のなかの貸し切りバスに対してはドライブレコーダーの搭載が義務付けられています。

貸し切りバスに対するドライブレコーダー搭載の義務付けは、2016年に発生し多くの死傷者が生まれた「軽井沢スキーバス転落事故」を経緯に推し進められました。ドライブレコーダーで事故を防止することはできませんが、ドライブレコーダーで記録された画像や動画は事故の発生原因究明や予防の手掛かりとして未来の事故防止にも役立つと考えられています。

トラックにもドライブレコーダー搭載義務付けが想定されている

2019年現在ドライブレコーダー搭載が義務化されているのは貸し切りバスのみとなっていますが、2020年には物流業界で活躍するトラックに対してもドライブレコーダー搭載が義務付けられる見通しだと言われています。

トラックへのドライブレコーダー搭載には助成金制度が活用できる

国内で運行する全てのトラックに対してドライブレコーダー搭載が義務付けられた場合、導入コストを負担するトラックの所有者や使用者の経済的負担は決して小さなものではないと言えます。

しかしトラックへのドライブレコーダー導入コストを助成する助成金制度が存在するので、助成を受けることでトラックへのドライブレコーダー搭載の経済的負担を軽減することが可能となります。

補助金制度によるドライブレコーダー搭載支援を行うのは2つの組織

トラックへのドライブレコーダー導入コストの助成を行う助成金制度は非常にありがたい存在ですが、「どうすれば助成を受けられるのか？」が気になるところです。トラックへのドライブレコーダー搭載に対して助成を行っているのは国土交通省と全日本トラック協会の2つの組織で、トラックへのドライブレコーダー搭載はどちらかの助成金制度を利用して行えます。

国土交通省が行う支援

国土交通省は映像記録型ドライブレコーダーとデジタル式運行記録計の搭載に対する助成を行っており、搭載が完了したドライブレコーダーの領収書を陸運局・陸運支局に提出すれば助成を受けられます。

助成額はドライブレコーダーの車載器の場合20,000～50,000円、事務所用管理機器に対しては最大130,000円で、補助対象事業所1社あたりの助成上限は800,000円となっています。しかし助成対象となるのは「国道交通大臣の認定するモデルのみ」となるので注意が必要です。

全日本トラック協会が行う支援

全日本トラック協会が行うドライブレコーダー搭載に対する助成は20,000円が上限となっていますが、支部によっては搭載コストの5分の4までの助成を行い50,000円を上限に助成を行っているケースもあるので確認が必要です。

効果的なドライブレコーダーの取り付け位置とは？

トラックは車体が大きいため「どの部分にドライブレコーダーを設置すれば最も効果的であるのか？」はトラックドライバーにとって悩ましい問題なのではないでしょうか？せっかくドライブレコーダーを設置するのであれば、万一の場合に有力な証拠となる画像や動画を録画できる場所に取り付けたいものですからどこに取り付けるのが理想的なのかを紹介します。

ドライブレコーダーの取り付け位置はトラック前部と後部

安全装置の開発が進みトラックの事故発生件数は幸いにも年々減少傾向にあると言えますが、全日本トラック協会の発表では2018年度のトラック事故発生件数は約445,000件と依然として多くの事故が発生しています。

なかでも車両同士の事故件数が圧倒的に多く、駐車中の追突・出会い頭衝突・走行中の追突・右左折中の激突・進路変更中の激突などが事故原因として挙げられています。トラックのハンドルを握る際には加害者にも被害者にもなり得る可能性が発生しますので、万一事故に巻き込まれた際に効果的な物的証拠となるようにトラックの車両前部と後部にドライブレコーダーを設置し録画しておきたいものです。

トラックが加害者となるケースの録画にはトラック前部への取付けが効果的

トラック運転中に不幸にも事故を引き起こしてしまった場合は事故原因と真摯に向き合い再発防止に努める必要がありますが、相手側に全く過失がないわけでもないケースは少なくありません。

多くの場合加害車両は前面に破損が見られる傾向にあるため、加害者となった場合の過失割合検討時に物的証拠となるのがトラック前面の画像だと言えます。トラックのフロントガラスやダッシュボードにドライブレコーダーを設置して車両前面の画像を録画することは効果的だと考えられます。

まとめ

1日のなかの多くの時間をトラックの運転に費やすトラックドライバーは、相対的に事故に巻き込まれる確率が高くなるのは避けようがありません。事故処理の際に不利な状況にならないためのセルフプロテクトアイテムとしてドライブレコーダーは非常に効果的だと言えます。

トラックにドライブレコーダーを搭載の際には次の3つの点を確認しながら、効果的なドライブレコーダー搭載を実現してください。

• ドライブレコーダー搭載時には国土交通省も助成を行っている
• 全国トラック協会の助成上限額は支部によって異なるので要確認
• 理想的な搭載場所はトラックの前後、前面録画は必須